HOME
まず皆様に知って欲しいこと
電磁波とは?
電磁波の影響
様々な発生源
皆様にして欲しいこと
電磁波の検知と測定
電磁波対策
理想の住環境 を実現するために
バウビオロギーとは
「電磁波対策の家」 を実現するために
電磁波のシールド
電磁波のアース(接地)
その他の測定器
研修・イベント情報
今月のおすすめ商品
BLOG更新内容を受信
当サイトについて
外部リンク

IBN-電磁波 スタッフブログ

最近の記事5件

2013 年08 月01 日 発がんの可能性...携帯電話の電磁波に"等級"表示、韓国で世界初導入へ

「  韓国政府が、人体に有害との論議が大きい携帯電話の電磁波を世界で初めて規制することにした。アップルなど電磁波が相対的に多く出る携帯電話メーカーの反発で遅々として進まなかった電磁波規制が実際に施行されるものだ。 

 

  未来創造科学部は、電磁波の有害性についての国民の不安感を解消するために携帯電話などの無線設備に電磁波等級の表示を義務化する“電磁波等級基準、表示対象および表示方法”の告示を来月1日に制定・公布すると30日明らかにした。これに伴い、1年間の準備期間を経て来年8月1日からすべての携帯電話に電磁波等級が表示される。 

 

  これによれば携帯電話の電磁波吸収率(SAR)値が0.8ワット毎キログラム (W/kg)以下の場合は1等級、0.8~1.6ワット毎キログラムの場合には2等級に分類される。SARは携帯電話を使う時に人体に吸収されうる電磁波の量を意味する。韓国は国際勧告基準(2ワット毎キログラム)よりも厳格な1.6ワット毎キログラムを適用し、この数値を超える場合は製造・販売ができない。韓国内ではテレビ・電子レンジなどにも一定基準の電磁波を出さないように規制しているが、このように等級別に区分するのは携帯電話が初めてだ。 

 

  携帯電話メーカーは来年から、製品本体、包装箱、使用者説明書の表紙、携帯電話内の情報メニューのうちの1つに電磁波等級または電磁波吸収率の測定値を公開しなければならない。移動通信基地局の無線設備・フェンス・垣根・鉄条網などにも電磁波等級を表示するようにした。 」

 

2013年07月31日13時48分 

[ⓒ 中央日報/中央日報日本語版]

http://japanese.joins.com/article/535/174535.html?servcode=300&sectcode=300&cloc=jp|main|breakingnews

記事を表示する  >>
2013 年07 月16 日 便利とリスクは紙一重 ベビーフォンの使用にご注意

エアコン、冷蔵庫、炊飯器、掃除機、パソコン、スマートフォンなどなど、様々な電気製品が開発・発展していくにつれて我々の生活は便利になりました。夏や冬でも家の中や職場で快適に過ごすことができ、食べ物を長期間保存することができて、欲しい情報をいつでも入手することができる。文明の利器の恩恵を受ける一方で、これに悩まされている人は日増しに増えています。高周波や低周波の電磁波被曝は、ウツやガンの発症、不眠症などの原因であることは世界中の研究で指摘されています。2017年には電磁波過敏症患者が全人口の約50%に達するであろうと予測されています。

 

ベビーモニターという製品は、子育てする両親にとって非常に便利な存在です。子どもが寝ている間に、他の部屋のお掃除や家事仕事、ちょっと外出して夕飯の買い出しなどができます。子どもの様子は音声や映像で確認することができるので、安心です。……というのがメーカーの謳い文句ですが、果たして本当に「安心」なものでしょうか?

 

赤ちゃんや子どもの頭蓋骨は未発達です。そのため電化製品から発信される電波は、頭蓋骨の隙間から脳に入ってしまいます。人間の身体には電気が流れており、脳の場合は「脳波」がそれにあたります。脳に侵入した電波は、「脳波」を変動させるため、脳に異常が生じ、ガンのリスクを高めるのです。1997年に起こった「ポケモン事件」は脳波の異常によって生じたものでした。

 

ドイツの雑誌『ÖKO-TEST』(エコテスト)は、消費者向けに健康・住環境の視点から各製品を試験・精査した情報を発信しています。電磁波もまた健康にとって憂慮すべき問題です。ÖKO-TESTが音声ベビーモニター、つまりベビーフォンを計16製品試験し、その電磁波放射量を測定したところ、半分が「不完全」または「不充分」の評価を受けました。特にパルス波の高周波マイクロ波を発信するDECTによるベビーフォンが批判対象となっています。「エコモード」による自動オフ機能がついていても、そもそもDECTが継続的に電波を発するものであるため、4900μW/㎡、3500μW/㎡など、「安全」とされる指針値よりもはるかに高い電磁波が放出されているのです。一方で「非常に良い」とされたのは4つのアナログ機器でした。

 

現在のところ電磁波過敏症を病名として認定している国はありません。しかしWHOは電磁波を「発ガンの可能性あり」と評価しており、スウェーデンやスイスなど法的な対策を実施している国もあります。

 

「危険性が証明されるまで安全」と考えるか、「危険な可能性がある限り、安全性が確認されるまでは排除しよう」と考えるか。「今」の便利さを優先するか、子どもの「未来」の安全を優先するか。それは個人の選択ですが、赤ちゃんには自身の未来を選択する能力がまだないことを忘れてはならないでしょう。

記事を表示する  >>
2013 年07 月11 日 WHOたばこの広告禁止を要請

世界保健機構(WHO)は10日、たばこの広告を完全撤廃するように各国に要請しました。これは特定の国々に限らず、世界中で実施されるべきものとしています。

 

そもそも、日本ではたばこのテレビCMは放映されていません。ドイツも同様です。新聞や雑誌を見ても、たばこの広告を目にすることはないでしょう。しかし、町中を歩けば、コンビニや自動販売機などたばこの広告に目が留まってしまいます。また映画など娯楽メディアを通じて、俳優たちが喫煙する様子をみて、クールなイメージを抱いてしまう若者や大人は少なくないでしょう。

 

WHOによると現在のところ喫煙による死者は約600万人報告されていますが、2030年までには800万人に増加するものと予測されます。喫煙はガン、心臓病、糖尿病、慢性的な気道の病など、本来ならば予防可能な病気の原因であるとWHOは警告しています。

 

24ヶ国ではすでにたばこ広告は完全に撤廃されており、さらに100ヶ国では多岐にわたる対策がとられています。しかし67ヶ国、特にアフリカや南アメリカでは、これまでのところたばこ消費について何も講じられていないか、少なくともラジオや印刷広告が許可されているようです。

たばこ広告に規制を課しても、何かしらの抜け穴が存在します。たとえば無料たばこが郵便配達で配布されたり、イベントでのスポンサー活動、映画や舞台の小道具にたばこが使われたり……。こうした抜け穴は、国によって大きく差異があります。例えばスウェーデンでは、上記のような間接的広告活動も禁止されていますが、スイスでは合法です。ドイツでは、たばこの掲示広告が認可されています。

 

「広告、セールスプロモーション、スポンサー活動の徹底的な規制のみが効果をあげると確信しています」

 

それがWHOの主張です。

 

「たばこ産業は日増しに挑戦的になっておりますから、成長過程にある者、若い成人などは喫煙の誘惑に駆られてしまうことでしょう」

 

 

 

興味深いのは、WHOの発表に対する日独メディアの報道の違いです。

 

日本では、あまり積極的に報じるメディアはありません。Googleニュースで検索したところ、ヒットしたのは10件にも満たないメディアです。

見出しはいずれも「喫煙による死者、年間600万人」と統計的報道に重点が置かれている印象です。

 

日本経済新聞

「喫煙による死者、年間600万人 WHO統計」

http://www.nikkei.com/article/DGXNASDG1004Y_R10C13A7CR0000/

 

AFP BB News

「喫煙による年間の死者は600万人、WHO」

http://www.afpbb.com/article/life-culture/health/2955334/11026243?ctm_campaign=txt_topics

 

47 NEWS

「たばこ死者、年間6百万人 WHO統計」

http://www.47news.jp/CN/201307/CN2013071001001573.html

 

MBS NEWS

「2030年の喫煙死者が800万人に、WHOが警告」

http://www.mbs.jp/news/jnn_5380176_zen.shtml

 

 

一方で、ドイツのメディアをみると、「WHO たばこ広告の全面的規制を要請」に一貫している印象です。また、ほぼ全てのメディアが、WHOの報告について報じています。

 

Spiegel Online

"Tod durch Rauchen - WHO forert weltweites Werbeverbot für Tabak"

(喫煙による死:WHOが世界中でのたばこ広告禁止を要請」

http://www.spiegel.de/gesundheit/diagnose/rauchen-who-fordert-verbot-von-werbung-fuer-tabak-weltweit-a-910385.html

 

Süddeutsche.de

"Jahresbericht zum Kampf gegen das Rauchen - WHO will weltweites Werbeverbot für Zigaretten"

(たばこ反対運動年報告:WHOは世界中でたばこ広告禁止を希望」

http://www.sueddeutsche.de/gesundheit/jahresbericht-zum-kampf-gegen-das-rauchen-who-will-weltweites-werbeverbot-fuer-zigaretten-1.1718820

 

Die Welt

"Nikotinsucht - WHO fordert weltweites Verbot für Tabakwerbung"

(ニコチン中毒:WHOが世界中でのたばこ広告の禁止を要請)

http://www.welt.de/gesundheit/article117914679/WHO-fordert-weltweites-Verbot-fuer-Tabakwerbung.html

 

Zeit Online

"WHO fordert globales Verbot von Tabak-Werbung"

(WHOがたばこ広告の世界的禁止を要請)

http://www.welt.de/gesundheit/article117914679/WHO-fordert-weltweites-Verbot-fuer-Tabakwerbung.html

 

 

この報道の違いはどこから生じるのか、なかなか興味深い問題です。

 

EUでは厚生大臣が、全加盟国で販売されるたばこのパッケージの3分の2に喫煙による健康障害などへの警告を将来的に表示することを決定しました。さらに黒ずんだ肺など、衝撃的な写真をパッケージに掲載することで、消費者の喫煙する気を削いでしまうつもりです。

10日にはEU評議会の厚生委員会にて、メンソールたばこの禁止、パッケージ上に警告文や衝撃写真を掲載することが決議されました。また極細たばこの禁止も要請されていますが、こちらは流石に厚生大臣といえど踏み切る決心がついていないようです。

もちろん、こうした動きに対して「過激なたばこ撲滅運動」だと批判する声もあります。

しかし9月か10月にEU評議会にて可決された場合には、今後EU加盟国での審議が始まることになるでしょう。

記事を表示する  >>
2013 年07 月05 日 可視化された電磁場

目に見えぬ脅威・電磁波をデンマークのデザイナーが可視化しました。

 

「MacBookなどの電子機器から放出されている電磁場を可視化し動的にとらえるプロジェクトを紹介。」

 

「コペンハーゲン・インタラクションデザイン研究所(CIID)のデザイナーふたりは最近のプロジェクトで、この見えないものを見えるようにした。

 

 ルーク・スタージョンとシャミク・レイは、われわれの日常にある電子機器から放射されている電磁場で、光の絵を描いた。光の束がノートパソコンの上に浮かんだり、ラジオのスピーカーから流れ出たりしている。」

 

是非以下のリンクで記事をご覧下さい。

 

『可視化された電磁場 ノートパソコン、HDD、携帯電話の電磁場は強力』MSN産経ニュース 2013年7月5日

http://sankei.jp.msn.com/wired/news/130705/wir13070514110001-n1.htm

記事を表示する  >>
2013 年07 月02 日 ガンによる死者のうち7000人以上が携帯電話基地局からの電波と関連があるとの研究報告

近頃発表されたブラジルの調査が明らかにしました。この研究ではブラジルで三番目に大きな都市ベロオリゾンテから発信されたもので、ガンによる死と携帯電話通信網との直接的な関連を指摘するものでした。

 

直接的な関連とは?

 

ガンを患う患者のうち80%以上が、街中にある100以上もの基地局のアンテナのうち1本から約500メートル離れた場所に住んでいました。

 

前立腺、胸、肺、腎臓、肝臓なのにできたガン腫瘍には、電磁場への接触との関連が指摘されています。

 

全ての携帯電話利用者にとって──そして携帯電話を使っていない者にとっても──不安を呼び起こすような結果です。携帯電話という技術の利用を拒絶したとしても、基地局から発される電波によって苦しむ結果となるのですから。

 

このブラジルの研究は個々の事象を取り上げたものなのか?


電波の影響とガンの発生率を調査した携帯電話基地局に関する研究は、まず1970年にサンフランシスコで、それからオーストリア、ドイツ、イスラエルで実施されてきました。いずれの研究も類似した結果となっている。携帯電話基地局から一定の距離に住む人々のガン発症率は2~121%に上昇しており、この割合は診断されたガンの種類によって異なります。

 

工学者であり、今回のブラジル研究のコーディネーターであるAdilza Codessa Dode博士は、携帯電話基地局からの電磁波におびえる人々に対して、この研究が個々の事象を取り上げたものではないと説明しています。「電磁場の値はとても高く、人間の健康を阻害するものです。アンテナから近くに住んでいるほど、電磁場との接触は大きくなります」

 

この研究は、ブラジルの一都市のみが対象となっています。しかしアメリカや他の国々の都市にも、何十万もの電波を発する基地局や塔が建てられているため、各地域の住民も同様の危険に曝されています。アメリカでは携帯電話の普及率拡大と携帯電話利用者の高まる需要に伴い携帯電話の基地局の数が昨年に爆発的に増加しました。

 

数々の証明


このブラジル研究結果を後押しするのが、日々増大しつつある機関の数や無数の研究です。国際ガン研究所(IARC)が各国の研究グループの結果をもとに導き出した結論は、携帯電話基地局を含む周波数電波に発ガン性の恐れがあるということでした。

 

国際共同グループを率いる独立した研究者が作成したバイオ・イニシアチブ2012レポートでは、電磁場に曝露することに対して警鐘が鳴らされています。携帯電話基地局の近くに留まることも電磁場の曝露の一つのであるとされています。

 

携帯電話基地局はなぜ危険なのか?


基地局が常に稼動状態にあり、パルスするラジオ周波数電波を発するためです。何千もの研究が証明していることですが、この電波が肉体に生体的損傷を引き起こし、病気の原因を作り出す恐れがあるのです。

 

電磁場や携帯電話基地局による損傷から引き起こされる症状は(ガンに加えて)以下のものが指摘されています:

 

・遺伝子突然変異

・記憶障害

・学習障害

・注意欠陥障害

・不眠症

・脳の病気

・ホルモンバランス障害

・不妊症

・痴呆症

・心臓病合併症

 

こうしたリスクを考慮すると、何か対策を講じることが急務です。

 

携帯基地局はそのまま留まることになるだろうが、設置箇所や電波に対する監視をもっと強化する必要があります。例えば1996年に制定されたアメリカの遠距離通信法は、大衆が健康へのリスクを恐れて携帯電話基地局に対して抗議を実行する権利を認めていません。携帯電話基地局を居住区から離れた地域に設置するのでは充分ではありません。学校や幼稚園などからも充分な距離をとって建設するべきなのです。

 

Mike Adams “Neue Studie bringt mehr als 7000 Krebstote mit Strahlung von Handymasten in Verbindung” am 28.06.2013 in Kopp Online

http://info.kopp-verlag.de/medizin-und-gesundheit/gesundes-leben/mike-adams/neue-studie-bringt-mehr-als-7-krebstote-mit-strahlung-von-handymasten-in-verbindung.html

記事を表示する  >>
このページの上へ戻る
ブログTOP
カテゴリー
最近の投稿
過去の投稿